「土地の問題は奥が深い」。定める地域計画に向け、農地の交換による集約を期待していた岩石さんだが、高齢農家には「先祖から継いだ自分の土地」という思いも強く現実の難しさを肌身で感じている。若者を研修生として自社に受け入れ、複合栽培の経営ノウハウを伝授する新たな取り組みに乗り出す。
佐賀県内では農地が減少する中、別の農家が農地を引き受けて作付面積を拡大する集積が進んできた。2020年の農林業センサスによると、県内に経営耕地がある経営体数は1万3911あり、1経営体当たりの面積は3ヘクタールと10年前より0.5ヘクタール拡大した。経営耕地面積の規模別では10ヘクタール以上の割合が53.8％を占め、10年の49.9％から3.9ポイント増えた。
稲作の分野では、作付面積と生産コストに強い関係が見られる。農林水産省の農業経営統計調査（23年産米）によると、10アール当たりの生産コストは、作付面積が0.5ヘクタール未満で21万円と最も高く、30〜50ヘクタール規模ではその4割程度に下がっている。原則として面積拡大に伴って生産コストは減少すると考えられている。
佐賀県内の農家の高齢化に伴い、耕作放棄地の増加が懸念される。引退を考える1人の高齢農家を取り上げた連載「あるコメ農家編」に次いで、今回は大規模農家の現状を2回に分けて報告する。
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