導入企業の社員は、オンライン上で時間や場所を選ばずに、有資格者（看護師や心理士、キャリアコンサルタントなど）に多様なテーマについて相談することができます。匿名でかつ内容を会社に知られない環境を提供し、心理的安全性を高めるとともに従業員満足度の向上を期待しています。
また、全従業員を対象にプロフェッショナル講師陣によるセミナー/研修を提供し、会社全体のリテラシーを高めることができます。特に女性特有の健康課題に対しては、管理職や支える側の従業員など当事者以外へ正しい知識を提供し、理解を促すことで支援の幅の拡大に貢献します。
2018年9月より法人向け福利厚生プログラムの提供を開始し、小田急電鉄やTBS厚生会などへの導入実績があります。自治体への提供も行っており、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、世田谷区、広島県三原市、群馬県邑楽町など幅広く提供しています。
ファミワン 法人向け福利厚生サービスや自治体向け「妊活LINEサポート事業」は、医療行為ではないため診断や処方は行いません。
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